銀座に大きな広告を出した中国の大手家電メーカー・ハイアール（写真・王衆一）

　中日間の経済・貿易が拡大するにつれて、双方の商品が双方の市場に流れこんできた。両国の消費者は、最初はその商品が「中国製」なのか「日本製」なのか意識していたが、いまやほとんど違和感を感じなくなってきた。

　夜の原宿。「ダイソー」（大創産業）の百円ショップは、人で込み合っている。安い日用品を売る店として、その人気は、ファッションの店にほとんど負けてはいない。ここにあるほとんどの商品は「Made in China」のラベルがついている。

　渋谷。旅行で日本に来た張さんは、叔父さんのためにスーツを選んでいた。叔父さんが言うには、日本のスーツはできがよく、デザインもいいので、ぜひ買って来てくれるよう頼まれたのである。しかし、いくつかの店を見て回ったが、気に入ったスーツは7、8万円もして高すぎるし、3、4万円の値段が適当なものは中国製と書かれている。いろいろ迷ったあげく、最後に張さんは、やはり「Made in China」のスーツを一着買った。値段の違いを除けば、日本製となんら違いがない、と彼女は思ったからだ。

　安価で、実用的な100円グッズは、普通の日本人の日常生活には欠かせないものである。それは、街を歩けば100円ショップや99円ショップがすぐ目に飛び込んでくることからも分かる。

　20世紀の末から今世紀の初頭にかけて、日本の小売業界に、100円ショップが大量に出現した。よく知られているように、この100円ショップを支えているのは「値段が安く、品質が良い中国製」である。

　たとえば、「ダイソー」は現在、日本で2400軒以上の店を持っている。店内の商品は、どれも優れて日本的なものばかりであるが、そのほとんどが中国で製造されている。中国に設立された多くのダイソーの製造工場は、日本からのデザインと注文を受けて製品をつくり、製品は全部、日本に送られて販売される。こうした商品は、あまり目立たない小物にすぎないが、一般の消費者たちに実益をもたらしている。

　100円ショップばかりではない。日本の電器、衣料、玩具のメーカーも次々に中国で商品を生産する道を選んだ。日本企業は低コストの労働力を必要としており、中国企業が成熟するためには、日本の資本や技術面での協力が必要である。だから両者は、密接に結びついて、現在、相互依存関係を形成しているのだ。　　(高原　林崇珍＝文)