北京冬季五輪組織委員会の厳家蓉報道官は13日、大会を総括する記者会見で、「北京冬季五輪・パラリンピックの各競技会場は現在、できるだけ早く一般公開する計画を統一して進めており、多くの会場が5月1日のメーデー前に一般公開できる予定」と説明した。新華社が報じた。

　厳報道官によると、延慶ゾーンと張家口ゾーンは、雪上スポーツの競技が行われた会場を「オールシーズン、全時間、全域」のウィンター娯楽センター、山地リゾート、避暑観光聖地として、中・上級のスキーヤー向けのコースや初心者向けのコースを提供する計画だ。ビッグエア首鋼は、「北京冬季オリンピック公園」として、北京市民に公開される。

　また、国家スピードスケート館は大会後、一般公開することを視野に入れて、オールスケートリンクが設計されており、収容人数は2000人に達する。国家スライディングセンターは、コースの下に3分の1ほどゆったりとしたスペースがあり、一般市民も体験ができるようになる予定だ。国家バイアスロンセンターは青少年のスキー教室やアイス・スノー体験拠点となる計画だ。さらに冬季五輪・パラリンピックの全ての競技会場のバリアフリー施設もできる限り残される点は注目に値する。

　大会後の一般公開は、実際には北京冬季五輪が目指す持続可能な発展の重要な一貫となる。厳報道官は、「競技会場の大会開催後の利用という世界的難題をめぐり、中国は会場の再利用、総合利用、長期的利用という『北京の案』を打ち出し、2008年の北京五輪の会場を今大会でも使用したほか、今大会のために新設された全ての会場は、設計当初から、大会後の利用を視野に入れており、前方視的な計画性が反映されている」とした。（編集KN）

「人民網日本語版」2022年3月14日