米ウォールストリートジャーナル傘下の金融情報サイト・マーケットウォッチは9日、「日本には中国のインフレデータに関心をもつ理由がある」と題する文章を発表した。中国がくしゃみをすれば、日本は風邪防止のマスクをする。これは、「米国がくしゃみをすれば、世界が風邪をひく」という流行語の新バージョンだ。30年代、米国経済の大不景気の後、この言葉のいろいろなバージョンが出てきた。

中国は米国に代わり日本最大の貿易相手国となって以来、中国大陸部に起こるインフレなどの問題が自然、このアジアの隣国の関心ごととなっている。しかも日本は名実ともに風邪防止用のマスクをかけるのが好きだ。

日本はこれまで経済を外部環境の影響から守ることに細心の注意を払ってきた。日本は貿易保護の方面で進展を遂げたが、「自由貿易」においてまずこの国を思い浮かべることはない。昨年9月には直接市場措置を講じ円高を抑制している。

これまでのデータから、中国はすでに日本を抜き、米国に次ぐ世界第二の経済大国となり、日本は3位に脱落した。ただ、インフレに中国は頭を抱え、中央銀行はやむなく金利上げに踏み切っている。日本の投資家や政策決定者には中国の経済成長に関心を持つ理由がある。なぜなら誰も中国経済の「硬着陸」がようやく回復してきた日本経済を粉砕するのを望まないからだ。

中国のインフレがうまく処理されなければ、食品価格が高騰する。一方の日本はデフレに注意している。日本のCPI（消費者物価指数）は22カ月連続で下がっている。日本の中央銀行はCPIが一定期間内に1％の伸びを維持するまで金融緩和政策を持続すると約束した。このため日本が短期的に中国と同じ緊縮政策をとることはない。

日本経済新聞は9日、工業生産額と輸出指標の改善に伴い、日本政府は来週、経済に対する全体的な評価を少し上げる見通しだと伝えた。もしこれが事実なら、日本が経済に対する全体評価を上げるのは9カ月ぶりとなる。日本は経済成長の一助となった中国の「感染」に感謝することだろう。

「中国網日本語版（チャイナネット）」　2011年2月10日