人民日報系の国際情報誌「環球時報」によると、米金融・経済情報大手ブルームバーグは8月31日、世界のビジネスシーンで役立つ言語ランキングを発表し、中国語が英語に次いで最も役立つ言語になったと伝えた。

同ランキングは、言語を話している人の数、それを公用語とする国の数、さらにそうした国々の人口や経済力、教育水準、識字率などの関連指標をもとに算出。中国語に続いたのは、世界で6800万人が話し27カ国が公用語とするフランス語。3位は2億2100万人が話し、23カ国で公用語となっているアラビア語。4位は3億2900万人が話し、20カ国で公用語となっているスペイン語。

米マサチューセッツ工科大学（MIT）・スローンマネジメントスクールのリー・ハフリー教授は「米ドルが依然として世界の基軸通貨であるように、予見できる範囲では英語も話す人の多い言語であり続けるだろう」とし、中国語が近い将来英語に代わって最も重要なビジネス言語になる可能性は低いと予想。

しかし同教授は、中国でビジネスを展開するとしたら、中国語が話せた方が有利としている。その理由として、中国語を含め英語以外の言語を公用語とする国で、現地の言語を話せると生活に適応しやすく、コミュニケーションも取りやすいため人間関係を築いたり重要な情報を得たりする上で役立ち、結果ビジネスでも成功しやすいと指摘。

米現代言語協会（本部ニューヨーク）が2010年12月に発表した米国の大学生が選択履修した外国語に関する調査結果によると、上位から順に、スペイン語、フランス語、ドイツ語、米国式手話、イタリア語、日本語で、中国語はそれに続く7位だった。8位はアラビア語。

「人民網日本語版」より　2011年9月2日