世論調査・コンサルティング企業の米ギャラップが68カ国の6万6千人を対象に実施した調査によると、回答者の3分の2が「2016年は幸福な生活を送る」と予測し、54％が「15年よりもよくなる」との考えを示した。ただし地域によって楽観指数は大きく異なり、中国人は76％、インド人は60％、ブラジル人は50％、ロシア人は54％だった。欧洲人の楽観指数は世界平均を下回っており、ドイツ人は28%にとどまった。また、楽観的なことで知られるイタリア人もわずか15%にとどまった。環球時報がオーストリア紙「クーリール」の3日付の報道を引用して報じた。

インド人も楽観的なことで知られる。15年12月31日、インド紙「The Economic Times」は、「今年インドの国民総生産(GDP)の成長率は中国に勝り、世界経済の『ハイライト』となった。16年の成長率は7-7.5%になるだろう」と楽観的な記事を掲載した。一方、ドイツメディア「ドイチェ・ヴェレ」は、ある調査によると、ドイツ人の55%が16年を心配していると報道した。前年の同比率はわずか31%だった。ドイツのある基金会の責任者ラインハルト氏は、「ドイツ式恐怖の再来」と称している。ドイツ人は以前、将来は今より悪くなるのではといつも心配していた。「恐怖の再来」の主な原因は、難民が押し寄せていることや最近頻発しているテロ事件である可能性が高い。英紙「デイリー・テレグラフ」は「西洋社会は甘やかされたため、力強さ、精神的力がなくなってしまっており、その状況は悪化するばかり。15年、我々は非常に珍しい地政学の転換を目の当たりにした。現在、新たな外部からの挑戦に直面し、欧州連合(EU)と米国の指導者が今ほど弱弱しく力がなかったことはこれまでにない」と指摘する記事を掲載した。

一方、日本の安倍首相は1日、年頭所感を発表し、「不透明さを増す世界経済、テロとの闘い、貧困や開発の問題、さらには気候変動。世界は常に様々な課題に直面している。そうした世界の中にあって日本はしっかりとリーダーシップを発揮していく」と述べた。また、今年の外交について、「今年から日本は、国連安全保障理事会の非常任理事国に就任し世界の平和と安定に大きな責任を担うこととなる。さらに本年、伊勢志摩に世界の主要なリーダーたちを招きサミットを開催する。日本がまさに世界の中心で輝く1年だ」と語った。

「人民網日本語版」2016年1月5日