「中国一の富豪」とされている王健林会長が率いる万達集団傘下で初の大型テーマパーク・「江西南昌万達文化旅遊城」は28日、正式に開園した。それに先立ち、王会長は「向こう10～20年は、ディズニー中国が利益を上げられないようにしたい」と抱負を語った。これに海外メディアが高い注目を寄せ、王会長の発言と行動はディズニーへの「宣戦布告」と伝えた。米国の世界に向けた文化の輸出で、ディズニーは言うまでもなく一番の成功例だ。その意義は単なる商業的な投資にとどまらない。並みならぬ意気込みを見せた万達集団だが、事業の先行きはどうなるのか。その真意はどこにあるのか。これをめぐって海外メディアが熱論を繰り広げた。

6月16日に開園を予定している上海ディズニーは試験営業の段階から脚光を浴びてきたが、28日の万達文化旅遊城の開園で突如、世間の注目を奪われた格好だ。シンガポール華字紙『聯合早報』は29日、「『万達城』と命名されたこの巨大複合施設の敷地面積は200ヘクタール、建築面積は80万平方メートル。超大型ショッピングモール『万達商城』、大型屋外テーマパーク、屋内テーマパーク、トップレベルのステージショー、ホテル群、レストラン街などを備える。来園者の受け入れ能力は3万人に上り、年間来園者数は延べ1000万人を超える見通し」と伝えた。

ただ、これは王会長が進めている壮大な計画のスタートに過ぎない。ロイター通信によると、万達集団はここ数年、中国で大型テーマパークプロジェクトの投資・建設を続けてきた。王会長は以前、国内メディアの取材に対し、「強い虎も狼の群れに勝てない」と喩えた。中国本土でディズニーランドは上海の一カ所のみ。一方、万達集団は国内と海外で15～20カ所、それぞれ異なる形態を持つ「万達城」を建設する計画だ。