日本の閣僚がこのほど「百人斬り（殺人競争）はなかったと考える」など南京大虐殺を否認する発言を行なったことについて、南京大学歴史学部教授兼学部長の張生氏は8日「日本高官が『百人斬り』を否認するのは自己矛盾であり、南京大虐殺の史実は山ほどある」と述べた。中国新聞網が伝えた。

日本メディアの報道によると、日本の稲田朋美新防衛大臣はこのほど報道陣の取材を受けた。南京大虐殺に関する質問に、稲田防衛相は「百人斬り（殺人競争）はなかったと考える」と表明した。中国国防部（国防省）報道局は以前、南京大虐殺の史実に「疑いの余地はない」と表明していた。

南京の学者からすると、日本高官のこのような発言は自ら破綻している。張氏によると、現在の学界の「百人斬り」に関する全ての核心的資料は、いずれも日本側によるものだ。当時の戦時、日本の主流メディア、通信社はひどく厳格な報道審査制度の下にある時でも、「百人斬り」の報道を行ない、日本の青年に対して軍国主義の道を先人に続いて突き進み、戦場へ向かうよう煽動した。したがって、日本高官の発言は明らかに自己矛盾であり、論理的混乱を示している。

中国侵略日本軍南京大虐殺遭難同胞記念館の張建軍館長は8日、この発言に注目し、すでに記念館の名で声明を発表したことを明らかにした。

声明は「過去の忘却は、未来の喪失を意味する。南京大虐殺の動かぬ証拠について、記念館には非常に潤沢な『ストック』がある。これには外国の報道が暴き出したもの、南京に留まった国内外の人の書簡、日記、映像資料、加害者である日本軍将兵の日記及び回想録、国民政府の調査及び国内外の法廷の裁判記録、南京大虐殺生存者の証言などがある」とした。（編集NA）

「人民網日本語版」2016年8月9日