こうした状況について、国家発展改革委員会対外経済研究所国際協力室の張建平室長は次のように分析・解説した。

張室長は、「以前に南アフリカでワールドカップが行われた時、中国的要素はすでに非常に豊富かつ多彩で、メード・イン・チャイナがいたるところで目に入った。今回はメード・イン・チャイナの要素のある範囲がさらに拡大し、分野がより広がり、その主な原因は中国が現在、世界で最大の代表的な製造業センターであること、世界最大の貨物貿易国家であること、世界最大の輸出国であることで、こうしたことから五輪という重大なイベントで、中国の優位性が非常に目立つことになった。地下鉄、エアコン、安全検査設備だけでなく、五輪競技場の建設過程で使用された工作機械はすべて中国メーカーが提供したものだ。また選手、聖火ランナー、ボランティア、技術者が着用するスポーツウェアも中国のスポーツ用品メーカーが提供した。五輪の記念品、マスコット、公式バッヂなどのライセンス商品も中国メーカーが生産している。また中国トップクラスの通信会社・華為は、リオ五輪の全方位的通信保障サービスを提供する。電力も中国の国家電網により供給されている。全体としていえるのは、メード・イン・チャイナが現実にリオ五輪のあらゆる方面をカバーしているということだ」と述べた。

また張室長は、「中国製品の質や技術を懸念する人がいるかもしれない。私自身は懸念するには及ばないと考える。まず、現在の中国の輸出製品の品質や技術は全体として合格レベルに達している。次に、リオ五輪には調達業者の計画があり、製品の性能、価格、技術、品質に相応の要求と基準がある。中国製品のコストパフォーマンスが突出して高いため、中国企業が関連のプロジェクトを落札することになる」と述べた。

張室長は、「今後は大衆による起業・革新（イノベーション）を強化すると同時に、独自ブランド、知的財産権、自主革新を結びつけ、中国製品の質と評判を高め、中国の市場シェアを拡大することが必要だ」との見方をうち出した。

人民網日本語版より2016年8月9日