日本動画協会がこのほど発表した「アニメ産業レポート2016」によると、2015年日本アニメの海外売上高は前年と比べ、79%伸びの349億円（約20.65億元）に達した。そのうち、中国市場は半分の売り上げを貢献した。

多くの大手ネットプラットフォームが相次いで正規的にアニメを導入し、競争情勢が形成するにつれて、著作権料はすでに日本アニメ産業最大の利益出所となった。日本メディアはひいてはこれを「日本アニメ業界の新進路」と称えた。

当然ながら、中日両国はアニメ分野においてただ売ると買うの関係ではなく、両国はアニメ市場における緊密な協力も増えている。去年、東京テレビは力を込めてアニメ著作権新政策を推進し、優酷、土豆、愛奇芸、楽視、哔哩哔哩など中国の有名なネットプラットフォームと著作権について協力を進めた。騰訊（テンセント）を始めとする中国の大手インターネット会社も全力を尽くして中日間の協力を推進し、また日本のアニメ会社に資本注入を行った。それによって、中国は日本海外市場の主な業務の出所となった。

日本の有名な映画監督庵野秀明はかつて「日本のアニメは没落の一途をたどってますが、アニメという産業は決して消えません。将来、世界のアニメ製作センターはきっとアジアのほかの国家・地域に移転します」と語った。その国家は中国であろうか。わたしたちは期待している。

中日両国は経済分野における相互補完の優位性が際立ち、協力する潜在能力が大きいとよく言われている。実はアニメ分野も同じである。中日両国がアニメ領域において協力の現状と前途はどうだろうか。アニメ機関と同業者の見方を聞かせてみよう。

日本アニメ協会

日本アニメ市場と真っ先に接触するのはアメリカだが、最も関心を持っているのは中国だ。それと同時に、日本のアニメ業界も中国市場に対する依頼がますます強くなっている。

娯楽資本論

中国の資本注入は日本アニメ製作会社の技術革新により多くの保障を提供し、日本のアニメ会社が市場を活性化させる原動力を与えた。これによって、より多くの作品を制作することができるようになった。しかし、日本側の製作人手が足りないため、中国アニメ製作会社からの超過する注文書が日本アニメ市場をもっと緊張な生産状態に陥られる可能性もある。