モバイル・ワールド・コングレス（MWC）2017が北京時間の2月28日午後4時（現地時間午前9時）にスペインのバルセロナで開幕した。テーマは、「モバイルは人々の生活を変える次のエレメント」。主催者のGSM協会は、200余りの国・地域から2200社の10数万人が来場する見込みとしている。

現地にいる『毎日経済新聞』の記者によると、華為（ファーウェイ）や中興通訊（ZTE）、中国移動を含む中国の大手モバイル通信サプライヤーが主要な展示スペースを占め、5Gという世界的に競争の激しいスマートフォン（スマホ）から、ドローンなど各種の架空技術まで中国の力量が随所にみられ、中国の通信産業チェーンが会場に集結し、広がっている。

MWCの会場では、華為、クアルコム、エリクソンなどのグローバルトップのモバイル通信企業が最新の5G通信ネットワーク技術を展示。これから5Gという大きな市場でシェアを取るために、世界的企業の前哨戦の地となる。

華為の経営幹部は展示会場で『毎日経済新聞』の取材に対し、同社が5G規格の製品を2018年に発表し、2019年に発売する計画を明らかにした。現在、華為が力を入れて取り組んでいるのは、「5G技術4G化」と「4Gネットワーク5G化」で、既存の4G資産とスペクトル資源を使用し、「4.5G」技術を確立することだ。2017年に請け負う4.5G商用ネットワークは120本を超えるとの見通しを示している。また、華為の輪番CEOで副董事長を務める徐直軍氏は現地時間28日午後に、「動画が成長の新エンジン」と題する講演を行った。

中興通訊はMWC2017の開催期間に、5G高低周波シリーズの商用予定製品を発表することになっている。3GPP規格の5G NR新エア・インタフェイスや業界の5G主流周波数帯を支え、5G商用化の多様なシーンとニーズを満たす。2016年にメーカーとして世界初の5G高周波・低周波帯のキー技術検証を行い、5G高周波フィールド測定を完了しており、ソリューションの検証と製品の研究開発の段階に入っている。

『毎日経済新聞』の記者は、5Gのほかにも中国製造と中国市場が展示会場の至る所でみられ、グローバル大手企業も無視できない存在になったと伝えた。

例えばスマホでは、中国製端末のライバルとなるアップルとサムスンのうち片方は不参加、片方は新製品の発表無しという状況で、中国製が今回の主役となる見通しだ。華為、OPPO、中興通訊、魅族（メイズ―）、聯想（レノボ）、金立（ジオニー）はいずれも展示会で新製品や自社の製品を発表した。26日には華為が最新の携帯電話端末P10を発表した。

民用ドローンの世界大手、大疆（DJI）は、経緯M200シリーズの産業応用飛行プラットフォームを紹介することになっている。M200は同社初の工業耐用レベルの飛行プラットフォームで、空撮データ収集や巡回検査などの広範な産業応用が可能で、短時間で飛行準備が整い、最長7キロ先まで飛行できる。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2017年3月1日