中国人が日本で「爆買い」する商品は、かつての便座や炊飯器から今やロボットに変わった。これはどういうことなのだろうか。日本メディアの報道によると、最近、日本の機械メーカーは相次いで工業用ロボットの生産能力向上に努めるようになり、これは主に中国の「爆買い」ニーズをにらんでのことだという。日本ロボット工業会のまとめた統計によると、2017年1～3月の日本ロボット産業の対中輸出額は前年同期比48.3％増加した。

現在、中国は世界最大の工業用ロボット市場だ。ここ数年、製造業企業のモデル転換やバージョンアップが加速するのにともない、中国の工業用ロボット産業も発展の「春」を迎え、使用量が大幅に増加している。産業分析機関の予測では、17年の販売量は10万2千台に達し、14年の5万7千台のほぼ2倍になり、累計保有量は45万台に迫るという。中国企業が製造したロボットの市場シェアは12年の5％未満から、17年は30％以上に上昇することが予想される。

だが中国工業用ロボット市場は、海外ブランドが大半を占め、特にハイエンドの応用技術が集中する自動車産業では、海外製ロボットが市場シェアの90％を占め、作業の難易度が高く、国際市場での応用範囲が最も広い溶接分野でも、海外製ロボットが80％以上のシェアを占める。中国のロボット企業は今も組立と代理加工が主な業務で、製品はミドルエンドからローエンドのロボットが中心で、関連部品の多くを輸入に頼っている。

市場シェアの低さ、ハイエンド産業のローエンド化という苦境から、中国工業用ロボット産業の発展における「弱点」がうかがえる。それは自主革新力の不足、重要技術での海外との開きの大きさ、コア部品の輸入依存などで、こうした弱点があれば、「爆買い」現象が起きても何の不思議もない。

実際、ロボット技術がもたらすとみられる新しい科学技術産業革命に直面して、世界各国が国際産業競争における発言権を奪い合っている。中国が「メード・イン・チャイナ」から「スマート・マニュファクチャリング・イン・チャイナ」へとモデル転換・バージョンアップを実現させ、ロボット産業の健全な発展を推進したいなら、目下の急務は独自開発への投資を拡大し、革新による駆動の方向性を堅持し、ロボットのコア技術・重要部品での重大なブレークスルーを達成し、ロボット産業の革新システムを構築し、1日も早くロボットの「スマート・マニュファクチャリング」の高みに駆け上がることだ。