米国の科学技術ニュースサイトZDnetが25日に紹介した最新の研究報告書「2017年中国の携帯電話消費とブランド吸引力指数報告」によると、2017年には中国人ユーザーの携帯電話の機種変更率が目立って低下し、スマートフォン市場の増加率も鈍化した。米アップル社のiPhoneユーザーの場合、17年の機種変更の割合は前年の27.8％から低下して16％となっている。「環球時報」が伝えた。

同報告書で中国のスマートフォンユーザー約7万人を対象に調査を行ったところ、約半数が2年に１回機種変更をすると答えた。

アンドロイドユーザーの機種変更率はiPhoneユーザーを上回った。iPhoneを利用したことのないアンドロイドユーザーのうち、1年に1回以上機種変更する人は23.5％で、昨年の34.7％を下回った。iPhoneユーザーで毎年機種変更する人は約16％だった。

アンドロイド陣営の中では、ブランドによってユーザーの機種変更率は異なる。小米のユーザーが最も頻繁に機種変更しており、毎年変更する人が約32％に上った。次がOPPOのユーザーで28.2％、vivoは25.9％、華為は23.5％だった。

調査によると、華為のユーザーが最も高いロイヤリティ（忠誠度）を示し、ユーザーの72.8％が次に機種変更する時も華為の端末を候補に入れると答えた。この割合はアップルが65.7％、小米は54.9％で、サムスンは次もサムスン端末を利用するとした人が24.9％しかいなかった。

iPhoneユーザーの場合、今月に発表された新機種を購入するとした人は33.8％、購入しないとした人は39.9％、これから考えるとした人は26.3％だった。購入の意思がある人をみると、「iPhoneX」（アイフォーンテン）が8388元（約14万1459円）からと高額ながら、66.2％がXを選ぶと答えた。「iPhone8」を選ぶとした人は13.4％、「iPhone８Plus」は20.4％だった。この調査結果は、22日に発売を開始した8および8プラスの低調な売れ行きと一致している。

「人民網日本語版」2017年9月26日