姚明委員は、中国人民政治協商会議全国委員会（全国政協、政治助言機関）で注目を集めているが、これは彼が元NBAのスター・プレーヤーのヤオ・ミンだったという経歴だけでなく、昨年彼が提出した「ゲーム開催の審査を廃止し、スポーツ・マーケットを活性化する」という提案が国務院に受け入れられ、昨年10月の「スポーツ産業の発展を加速しスポーツ消費を促進することについての若干の意見」の中に織り込まれたからだ。

会議で発言する姚明委員

今年彼が携えてきた提案は、中学・高校段階で特定体育科目を広めることだ。この提案の調査・研究と起草には、２カ月の時間を費やした。姚委員と彼のチームは上海の17の区と県の17の高校で実地調査を行い、アンケート調査を通じて多くのデータを集めた。

姚委員は「今年の私の提案は中学・高校の教科体育の改革に関するもので、教科体育をいかに魅力的なものにするかというものです。……上海市教育委員会は２０１１年から先頭に立って17の区と県から各１校の高校を選んで試験実施してきました。主な目的は教科体育の形式を改革し、１時限40分間で毎週４ないし５コマから、毎週２コマで各１時間20分とするものです。……また、さらに大きな措置は各クラスの区分を取り払い、１学年全員が一緒に体育の授業を行い、体育の先生は自分の専門に応じてバスケットボール、サッカー、バドミントンなど、各学校ごとに４から９種目別に授業を進め、生徒は自分の好みに応じて種目を選んで参加することです。これは、生徒がスポーツは好きだけど体育の授業は嫌いという状態を大きく変革するものです」

会議の休憩時間に記者の取材を受ける姚明委員

姚委員は実地調査を通じて、改革の試験実施に対して生徒たちから積極的なフィードバックが返ってきていることを知った。保護者の支持率も当初の50％から現在では70％にまで上昇している。しかし、改革はひとつのボトルネックに直面してもいる。例えば専門を持つ体育の先生が不足しており、条件の整わない学校では国語の先生がバドミントンを教えたり、英語の先生が健美操（中国で誕生した健康体操）を指導する状況が出ている。このため、まだ多くの取り組みが必要だ。

記者の質問に答える姚明委員

姚委員はまた、この提案について次のように語っている。「スポーツ産業は軽資産産業で、すべての価値は人の基礎の上に打ち立てられるものです。中国最大の人材バンクは、各級の学校の中にあるに違いありません。私たちがスポーツ産業を発展させたいなら、学校という基礎をしっかりしたものにすることでこそ、５年後、10年後によい成果を上げることができるのです」（文・写真＝高原）

人民中国インターネット版　2015年3月6日