2019-05-08 18:50:54
資源立地型都市の代表として、炭鉱都市のモデル転換問題は近年、多くの注目を集めている。その中でも、「中国の炭鉱の都」と呼ばれた山西省大同市のモデル転換方式は、優れた成功例であるといえる。長年にわたる大規模な石炭採掘により、大同市は2005年まで、国内で最も大気汚染が深刻な都市の一つであっただけでなく、大量の鉱山廃棄物や居住不可能な地盤沈下地域が残されていた。こうした問題を解決するために、大同市は豊富な日照量という地の利を生かし、「太陽光発電+林業」の発展モデルを選択した。採炭による地盤沈下地域にソーラーパネルを設置し、ソーラーパネルの間に日陰でも育つ植物を植え、ソーラーパネルを洗浄する水を植物の水やりにも利用。こうして土地資源の総合的利用を促進すると同時に、緑化面積も拡大させた。石炭の採掘・利用分野において、大同市は「グリーン採掘・循環利用」という理念を堅持し、採掘・生産一体化の大型石炭化学工業基地を建設した。現在、同基地の固体の工業廃棄物の総合的利用率は100％に達した。今の大同市はすでに5年連続、省内で空気が最もきれいな都市となり、人気の観光都市の一つでもある。
